用廃機ハンターが行く!

アジア各地に転がる用廃機を見に行くためのガイド(?)

どうなる? OH-1の将来 

<編集履歴> 2020年10月02日下書き・書きかけで公開、2020年10月05日正規公開、

2022年2月22日見直し更新(第7回目、目撃された飛行可能機を見直した)

 

「お~い、こっちに来いよ~!」と三途の川の向こうで手を振るデュラハン

2016年ごろに放映されたアニメ「この素晴らしき世界に祝福を!」の第二期8話だったか、9話だったかのシーンを思い浮かべながら書いている。招かれているのは美人で巨乳のリッチー、ではなく川崎OH-1だ。

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写真1 こちら(用廃機側)に来ますか?(2013年5月12日木更津駐屯地祭にて)

 

【発端は】

 2015年12月4日に東部方面航空隊所属のOH-1が飛行中に一基のエンジンが出力低下したので防衛大学に予防着陸した。調査の結果、原因は高圧タービンブレードが損傷したためとされた。これを受けて高圧タービンブレードの形状を変更することになり、修理を終えた機体から順次飛行を再開させるという内容の発表が2019年2月28日付でなされていたのだが・・・。

<参考>陸幕広報室発表(2019年2月28日)「観測ヘリコプター(OH-1)の飛行再開について」https://www.mod.go.jp/gsdf/news/press/2019/pdf/20190228_02.pdf

 

【エンジン改修の対応について】

 2019年3月1日の時点で陸上自衛隊はOH-1の試作機を4機(全て明野基地所属)と量産機33機の合計37機を保有していた。双発機なので単純に計算して74基のエンジンを改修する方針としたワケだ。なお量産機34機のうち32634号機は2015年2月17日に和歌山県にてエンジントラブルにより水没して失われている。また保有機数は予防着陸を行った2015年12月4日から2020年10月2日までの間で変わりはない。

 一基のエンジンを改修するのにどれだけの費用と時間が必要なのか判らないが、仮に年間12基(月1基)とすると対応が終わるまでに6年半(2025年後半まで)かかる。あるいは修理ラインの立上げ・増産まで1年(月1基として初年度のエンジン改修12基)、その後は年間24基を改修するとしてトータルで3年半かかる計算だ。これだと2022年度末から2023年度半ばには予備エンジン無しで全機に改修済のエンジンを行き渡らせることができるハズだね。

 ただし、これは予算があればのハナシであって、現実には金はナイぞ。無い袖は振れないぞ・・・。

参考までにこれまでにTS1-M-10Aエンジンの改修に係った三菱航空エンジン(株)との契約情報を列挙してみる。契約日・名称・契約金額の順とする。なおオリジナル情報は防衛装備庁→ホーム→ お知らせ→ 調達・公募情報→ 地方調達から長官官房会計官のページで物品役務(随契)を見るか、同じく地方調達から航空装備研究所の物品役務(随契)を見るか、あるいは中央調達の随契の基本以上を丹念に見まわすと出てくる。見落としもあるかもしれないので気づかれたらご一報いただきたい。

<2017年度>(年度合計154,554,480円)
2017/08/10 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る準備検討、 63,190,800 円

2017/08/10 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る準備作業、 71,474,400 円

2017/09/19 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の交換部品の寸法検査及び振動応力試験に係る制限値検討作業、 14,331,600 円

2018/02/07観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る技術支援、 5,557,680 円

2018/02/09観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る運転支援作業及び撤去・分解・検査等、36,180,000円

<2018年度>(年度合計41,331,600円)
2018/05/30 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る性能図表等の技術資料作成、 26,665,200 円

2018/12/19観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係る性能図表等の技術資料作成(その2)、 14,666,400 円

<2019年度>(年度合計629,497,000円だが522,797,000円はエンジン二基分の納入らしいので「検討費用」としては106,700,000円)
2019/07/30 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験に係るエンジン改修・準備作業、 106,700,000 円

2019/10/09 観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の高圧タービン静翼等、 522,797,000 円(エンジン二基分の実物納入らしい。巷でエンジン交換一式5.5億円といわれているが、この数値の根拠に近いが四捨五入しても5.2億円だ。残り0.3億円はどこからもってきた数値なのだろうか?)

 <2020年度>公告中止

 

上記契約で確認したエンジン改修に係る契約額の累計825,383,080円(2017-2020年度)。交換用エンジン二基分の実物を除いた「改修にかかる検討や試験の費用」は302,586,080円となる。

 

【公告中止!】 

 2020年に予定されていたエンジン関係二つの公告が相次いで中止となった。

 これは当初予定では2020年6月に契約する予定であった「観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の高圧タービン静翼等(その2)(納期2022年3月)」と「観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験用機材(納期2021年11月)」だ。2020年3月3日付で契約のための公告があったものの、その後5回ほど入札日が変更となり、2020年9月1日には中止公告が発表されていたものだ(注:執筆時点では延期に関する情報および中止公告はネットでは読むことができない)。

 これはすなわち「まだ試験をできる状態ではない」ということを意味しており、場合によっては「もう諦めたから試験はしない」ということではないだろうか。つまり「エンジンを改修すれば飛べますよ(事故報告書)」→「改修する部品は試験をして確認しますよ(当初の調達予定)」→「でもまだ改修の目途がたっていないので、試験すら行えませんよ(現状)」→「予定していた契約のための入札公告は、そもそもの試験ができないので中止しますよ。場合によっちゃ、諦めたから、もう試験もしないよ(中止公告)」ということじゃないかしら。→ダメじゃん?!

<参考>防衛装備庁の調達予定品目(航空機部品機材室)

https://www.mod.go.jp/atla/souhon/supply/jisseki/choutatuyotei_pdf/44_koukuubuhin_r02.pdf

※防衛装備庁HP →お知らせ →調達公募状況 →中央調達(調達事業部)→調達情報の公表 →調達予定品目(中央調達分) →調達予定品目(航空機部品機材室)へと進みます。

 

注:「観測ヘリコプター(OH-1)搭載エンジン(TS1-M-10A)の振動応力試験用器材」は2020年10月29日付で105,765,000円にて三菱重工航空エンジン(株)と契約された(本契約は競争に付した結果、予定価格の制限に達した者がいないことにより再度入札を行ったが、落札者がいなかったため(根拠法令:会計法第29条の3第5項、予決令第99条の2)とのこと)。予定より約半年遅れての契約となった。

 

防衛省記者会見】

 この状況を受けて2020年9月8日の防衛大臣との記者会見では「OH-1を用廃にするのか?」という質問がなされ、河野防衛大臣(当時)は「方針が決定したら公表する」と答えています。

 日本では4月1日に会計年度が始まり、3月31日に終了します。このため、四半期末、半期末をもって「見直し」が行われることが多いですよね。したがって、9月8日の時点では確かに何も決まっていなかったけれど、10月1日の時点では何らかの方向性(方針とは言わない)が決まっている可能性があります。

 全く同じ質問を10月1日以降にするような記者がいてもよいかと思うのですけどね。あるいは「方針は決まっていないということですが、試験や調達は継続されているのでしょうか」と現状および近未来(今年度中の方針)を確認するための質問を投げかけてもよいように考えます(注:個人的には防衛庁担当記者の質問は失敗の揚げ足取り的なものが多く、防衛政策をどうしようとしていくのか、現状を国としてはどのように評価しているのか聞き出す力は弱いように感じています。上っ面だけの質問が多く、切込めないので軽く返されてお終いというパターンが多いように感じています。)

 

 なおこの記者会見では同時に「AH-64Dのサポートは2025年に終了するが、用廃とするのか近代化するのか?」という質問もありましたが、この件は別稿で(いつか)書きたいと思います。ここではOH-1の話のみとしておきます。

<参考> 記者会見記録(該当部分は後半です)

防衛省・自衛隊:防衛大臣記者会見|令和2年9月8日(火) 14:40~15:03

 ※防衛省のHP →報道資料 →記者会見と進みます。

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写真2 習志野演習場にて(2009年1月11日撮影)

 

【防衛大綱】

さて、ここで国の(防衛省の)政策について確認しておこう。この国をどのように守っていくかという基本的な方針を記した文書が「防衛計画の大綱」だ。通常ミリタリー分野では「防衛大綱」とか単に「大綱」と略されて話が進められることが多い。

平成31年度以降に係る防衛計画の大綱について」には(1)冷戦時代の対応装備は最小限として効率化・合理化を図ることと(2)装備体系の見直しがそれぞれ述べられている。見ようによってはOH-1について当てはまる一文だ。

<参考>「平成31年度以降に係る防衛計画の大綱について」

https://www.mod.go.jp/j/approach/agenda/guideline/2019/pdf/20181218.pdf

注目すべき記述は次の通り;

(1) p.17「IV 防衛力強化にあたっての優先事項」、「1 基本的考え方」に「大規模な陸上兵力を動員した着上陸侵攻のような侵略事態への備えについては、将来における情勢の変化に対応するための最小限の専門的知見や技能の維持・継承に必要な範囲に限り保持することとし、より徹底した効率化・合理化を図る。」と記されている。

→明野で開発・試験部隊がOH-1を運用し、評価し続けることは維持される?

(2) p.21「IV 防衛力強化にあたっての優先事項」、「3 防衛力の中心的な構成要素の強化における優先事項」 の「(2)体系の見直し」に「航空機等の種類の削減、重要度の低下した装備品の運用停止、費用対効果の低いプロジェクトの見直しや中止等を行う。」と記されている。

1) 無人機の導入によってOH-1の「重要度」は低下する。→運用停止が視野に入る。

2) 量産初号機(通算5号機)の受領は2000年。最終号機受領は2012年。まともに運用していれば25-30年程度運用するので、初期の機体は2025-30年ごろから用廃となり、2042年には完全引退となるハズ・・・であった。つまりあと数年程度の延命の機体のためにエンジン改修ラインを設けるかという問題がある。対応策として例えば機体寿命の残る生産後半ロットの機体だけを復帰させようとする場合でも、新たなラインを組むなどの初期投資は全機改修しようが半数改修しようが同程度に必要なので、あまり安くはならないだろう。1)との絡みもあって「エンジン改修プロジェクト」の費用対効果はどうなの?という問題が生ずる。

→「費用対効果の低いプロジェクトの見直しや中止等」は行う方針だ。いよいよヤベェじゃんよ~? 

 

【中期防衛力整備計画】

 防衛大綱という大まかな方針を受けて、もう少し具体的にかつむこう5年間程度の短期的にどのようにしようと考えているかを示す文書が「中期防衛力整備計画」だ。現在は平成31年度~平成35年度版が最新となる。ミリタリー分野では「(適用初年度)中防」や単に(適用中の)「中防」と略されて話が進められることが多い(例:「平31中防」「31中防」など)。こちらの記載も確認しておこう。

<参考>中期防衛力整備計画(平成31年度~平成35年度版)について

https://www.mod.go.jp/j/approach/agenda/guideline/2019/pdf/chuki_seibi31-35.pdf

目を通すと、こちらには大綱で記載した通りのことが繰り返されているだけだ。

すなわち;

p.3「I 計画の方針」の第5項で着上陸侵攻対応は必要最小限にすることが述べられ、

p.17「Ⅲ 自衛隊の能力等に関する主要事業」、「2 防衛力の中心的な構成要素の強化における優先事項」の「(2)装備体系の見直し」で航空機種類の削減や費用対効果の低いプロジェクトの見直し・中止が述べられている。

※p.5には「戦闘ヘリコプター部隊の縮小」も述べられており、本Blogとしては興味深い。まぁ、AH-1Sが減勢しているのは判っちゃいるのだが。

 

【OH-1の運用に係る確認】

 2015年2月17日の水没事故以降、現在までの約5年間、実質的にはほとんど飛行していないOH-1。狭域用・中域用の各種ドローンの導入が進む陸上自衛隊の中で、年間数機ずつ「観測・偵察」用の有人ヘリコプターを増やしていくことにメリットはあるのだろうか?やるなら一気に改修してサッサと全機を現状復帰させ、ドローン運用体系を確立するまでの「つなぎ」として運用するしかないと思われる(でも、その予算はどこから?)。

 仮に今から10年後、2030年の状況を考えてみよう。有人偵察観測ヘリと無人偵察観測ドローンとどちらが使い勝手が良くなっているだろうか?

 

<参考: OH-1の良い点、悪い点(ネット上の評価から拾い集めたもの)>

良い点: 機体そのものの性能は抜群に良好

悪い点: 

観測装置の更新が全くなされていない(一部改修済)。

データリンクができない(データリンク装置を搭載しての試験は実施した)。

よって基地に生還しないと任務は達成できない(リアルタイム情報ではない)。

観測映像データはVHS方式(古い!)。

個人携帯型ミサイルに対する防御措置(チャフ・フレア)の搭載なし。

上記改修のための検討から装備まで数年かかるが、それまでに機体寿命が尽きる可能性が高い(もちろん、検討予算も必要となる)。

 

<参考:パイロットと整備員>

(1) パイロットはシミュレーターや他の機種で飛行訓練を行っているとは思う。5年間飛んでいない機体を飛ばすだけなら「新たな機体」として数か月訓練すれば飛ばすことは可能だろう。だがOH-1の運用の本分は山影などに隠れての隠密地形追随飛行のハズ。機体に慣れて、かつ対地感覚が「使える」ようになるには2年くらい必要なのではないだろうか。また訓練をは各配備基地での自主訓練か、教育部隊で集中訓練するのか?人材教育にも時間がかかる。

(2) 整備員も他の機種の整備をやりながら、訓練として時々飛べないOH-1に手をつけているかと思う。それでも5年前に中堅だった整備員は定年で去り、移動で去り、現在は「飛ばしたことのない機体」を使って「実際に飛んだら、どんなことが生ずるか経験したことのない機体」を整備する世代が増えてきているものと思う。「目が慣れる」「打音が違う」など身体で覚えることも多い思う分野なので、こちらも人材育成に時間がかかる。

(3) 上記二点を考えるとOH-1のエンジンを復帰させても、数年は機体の持つ力を100%発揮できないように思われる。その間にも耐用命数は少なくなり用廃は近づくぞ。この視点からも改修して得られる効果は十分にあるかという評価を行う必要があるだろう。

 

<参考:運用の検討に関する補足的確認事項その1>

 飛行再開宣言が公開された2019年4月1日以降に確認された「飛んでいるOH-1」は次の9機だ。既に保有機数の四分の一が飛行を再開していることになる;

602(明野)、604(明野)、606(?)、608(2021年4月16日4ATH)、619(?)、620(2020年10月2日KHI)、625(?)、626(2022年2月3日5ATH)、 633(?)。

 なおエンジンが問題なので、エンジンを換装すれば異なる機体番号の機体が飛行可能となります。「エンジン換装にかかる時間」よりも短い期間中に何機が飛んでいたかという視点でネット上の写真を見ると、「稼働機」の様子が想像できるのではないでしょうか。(注:例えば使えるエンジンが二基しかなくても、これを次々に別な機体に付替えて飛ばせば、見た目は多くの機体が飛行可能なように見えます。同時期に何機飛んでいるか、同じ機体が継続して飛んでいるかという見方をすることが肝心です)。

 

<参考:運用の検討に関する補足的確認事項その2>

防衛装備庁の契約情報(中央調達分、随意契約(基準以上)を参照)からOH-1の定期点検修理の契約機数を確認してみる。

記載は年度・契約日・機数・契約金額・一機当り単価・備考とする。

2014 2014.09.19 10機 1,293,019,200円  129,301,920円 

2014 2015.03.16 01機        83,365,200円    83,365,200円    注1

2015 2015.09.14 09機    2,072,692,800円  230,299,200円

    **2015.12.07** エンジン出力低下し予防着陸

2016 2017.03.30 01機      146,556,000円  146,556,000円 注2

2017 2018.02.28 01機      253,364,760円  253,364,760円 注1

2018 2019.02.21 01機    296,174,880円      296,174,880円 注1

2019 2019.11.04 04機       677,776,000円      169,444,000円   注1

2020 2020.12.07 02機  280,390,000円   140,195,000円 注1 納期2022年1月

注1 機体定期点検修理及び味方識別装置搭載

注2 機体定期点検修理及び機体改修

注の無いものは機体定期点検修理のみ

 

 さて2020年度の契約予定から契約後1年2ヶ月で納期となっている。契約機数にもよるが、納期は概ね1.5年かかるものとしておこう。すると2014年契約の合計11機のうち約半数が飛行停止後に納入されることになる。ここでは仮に6機としておこう。2015-2020年の契約機数は合計18機、これに6機を加えて24機。これらが飛行禁止となったあとに修理のために工場に飛来したとか修理後に試験飛行しているという話はあまり聞いたことがない(そもそも飛行停止の機材は陸送で工場に搬入しているのだろうか?いや、部隊で保管しているのではないかと思います。そうでないと別稿で記す部隊での整備員教育ができなくなります。)。もしかすると保有37機中24機は定期点検修理待ち、4機は飛行可能、9機の状況は不明ということではないだろうか。これまでの契約については契約解除の有無や契約金額未使用による国庫への返納状況は確認していないが、契約が生きている場合にはどう考えても契約先の川崎重工のラインは溢れかえることになるだろう。

<参考:令和2年度の調達予定品目(中央調達分、航空機部品機材室)>

https://www.mod.go.jp/atla/souhon/supply/jisseki/choutatuyotei_pdf/44_koukuubuhin_r02.pdf

 

 【まとめ】

 OH-1が将来的にエンジンを改修して運用を継続させるのか、バッサリ切り捨てて新たな装備体系に予算を振るのか、陸自の戦略・戦術を理解していない私にはハッキリとした自分なりの答えを書くことができません。→やはりエンジンを改修して運用するようだ(2022年2月22日追記)

 

 しかし(上述した事案やそのほかの周辺状況から)「なんとなく」有人偵察・観測ヘリを整備するよりも運用中にドローンをドンドン消耗させてでも無人機化を進める方が良いように感じています。

 ここ数年内に防衛省陸上自衛隊はOH-1の運用について、どのような方針を決定するのか?不適切な書き方かもしれないけれど「楽しみにしています」。

 もちろん当Blogの立場からすれば「こっち来いよ~っ!」なのですが・・・(笑)。  

以上